日本と世界の住宅事情徹底解剖!

日本と世界の住宅事情 徹底解剖!

人生で最も大きなお買い物と言われる、マイホーム。
それだけに絶対に失敗したくないですよね。
見た目のオシャレさやただ高価な設備をつけただけ、最新モデルの住宅というだけで満足してはいけません。
では日本と諸外国では、住宅事情はどのように違うのでしょうか?


日本と世界の住宅事情を良く知り、理想の家づくりを考える上で参考にしてみてはいかがでしょうか。

 

住宅の平均寿命

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日本の住宅の耐用年数は、外国に比べて圧倒的に短いと言われています。

日本の住宅の平均寿命はおよそ27年程度に対して、例えばフランスの住宅は86年、ドイツは79年、アメリカは103年。
イギリスに至っては、なんと141年!!
親子3代で受け継いで住み続けるのが当たり前になっています。


欧米諸国では、売却時に古い住宅が買った時以上の値段が付くことは珍しくありません。
この根本には、そもそも日本人と欧米の人の住宅に対する考え方の違いがあります。
質の良い住宅を建て、自分たちでしっかりとメンテナンスをする。欧米諸国の人たちは、長く住み続けるために購入します。

反対に日本では、30歳で家を持ったとして、住宅ローンの終わる定年前にはもう一度建て替える人がほとんどだということになりますね。

どうして寿命が短いの?

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欧米では適切な修繕さえしていれば住宅の価値が上がり財産として積み上げられていくのに比べ、日本ではいくらおカネをかけて修繕しても建物の時価が築20年程度で消滅してしまいます。

まだまだ住めるのに、古くなれば新しく建てることがステータスとされる「新築至上主義」が長い間根付いていました。約30年の周期で建物を壊しては建てなおす「スクラップ&ビルド」が繰り返されてきました。

その結果、今日本中に空き家は820万戸もあるのです!全ての住宅のうち実に13.5%が空き家です。



 

耐用年数って誰が決めたの?

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実際に中古の一戸建住宅を売ろうとした時、日本では築20年を過ぎると建物の評価額はほぼゼロで土地価格だけになってしまうので、この時点で新築時からの住宅ローンが残っていれば、残債を精算できなくて売るに売れないという事態になるわけですね。

そして日本の住宅は、次の世代が相続しても売価が安いので、売らずにそのまま放置するというケースが多々あります。仲介業者も新築住宅の方が売りやすく利益も大きいので、中古住宅に力を入れたがらないという事情もあります。それでは、中古住宅が流通するはずがありませんよね。その結果、誰も住まない空き家が増えてきたわけです。

では、誰が築20年を過ぎた住宅の価値がなくなると決めたのでしょう。それは、その方が都合の良い人たち。つまり、新築住宅を販売したい住宅デベロパーです。それと、少しでも多くの住宅ローンを貸し出したい金融機関。そして国も経済成長を促すために、これまで新築住宅の供給を支援する政策に力を入れてきました。

つまり、不動産業界と金融業界、そして国のメリットが一致していたわけです。その結果、欧米のように中古住宅の価値を客観的に判断する基準や仕組みが整備されることなく、中古住宅市場の流動性が低いままになってしまったのです。

 

これからの住まいの考え方

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島国である日本では、年々上がる地価の高騰・建築材料高騰といった背景から、新築住宅価格は実際の価値よりもとても高くなってきました。その結果、消費者の住宅購入の選択肢が新築だけでなく中古物件やリノベーションに拡がってきました。

こうして選択肢が拡がったことで、リノベーションへの興味を持つ人増え、中古住宅市場が活性化することによりさらに買いやすい、住みやすい住宅市場が形成されていきます。

まとめ

最初に述べたようにマイホームは人生でとても大きな買い物です。

今の自分にいくらの新築が買えるかだけで妥協して選んでしまうと、後悔してしまうかもしれません。

自分のライフスタイルに合っているか、よく考え吟味して住宅購入を検討したいのなら、中古+リノベーションも選択肢に入れてみてください。



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